英国にみるスマートシティの実際 |
住宅 Vol.60
pp.49-54（2012） |
中心市街地の道路維持管理工事（村木美貴・中村文彦） |
Non-Dig Today No.75
pp.62-66（2011） |
| ロンドンにおける低炭素型都市づくり |
都市計画288
pp.49-52（2010） |
| 英国における低炭素型都市づくりの実践 |
都市計画279
pp.37-40（2009） |
| 環境フォーラム 地球環境保全に向けた都市の実践～アクト・ローカリー2009 |
市政8（Vol.58)
pp.23-29（2009） |
| ロンドンの省CO2型都市づくりに向けた政策 |
都市環境エネルギー 2008夏（第90号）
pp.25-29（2008） |
| ロンドンにおける低炭素型都市づくりの試み |
地域開発 vol.525
pp.29-33（2008） |
| 商業における都市間の広域調整について思うこと |
土地総合研究 2007冬
pp.3-9（2007） |
| 機能するTMOの条件 |
地方自治職員研修 6月号
pp.24－26（2006） |
目的の異なる人々の合意形成から
-イングランドにおける中心市街地の活性化- |
販売士3月号
pp.8-13（2006） |
| 英国におけるサスティナブル・デベロップメントとエネルギー有効利用への取り組み |
クリーンエネルギー
Vol.14 No.12
P.79-55（2005） |
欧米のまちづくりから示唆されること（5）まちの連携、人の連携－パートナーシップの必要性
（全国商店街進行組合連合会あきんどPlazaメールマガジン） |
Vol.41（2005） |
欧米のまちづくりから示唆されること（4）中心市街地と郊外
（全国商店街進行組合連合会あきんどPlazaメールマガジン） |
Vol.40（2005） |
欧米のまちづくりから示唆されること（3）アメリカの中心市街地
（全国商店街進行組合連合会あきんどPlazaメールマガジン） |
Vol.39（2005） |
欧米のまちづくりから示唆されること（2）英国にみる活性化の方法
（全国商店街進行組合連合会あきんどPlazaメールマガジン） |
Vol.38（2005） |
欧米のまちづくりから示唆されること（1）諸外国のまちづくりに学ぶキーポイント
（全国商店街進行組合連合会あきんどPlazaメールマガジン） |
Vol.37（2005） |
密集市街地等の住宅市街地整備における住民参加による調整方策検
討調査（その2） |
地域運営主体研究会
報告書P.17-36（2005） |
| シティにおける住宅開発の方向性「大手町・丸の内・有楽町地区への居住機能導入のあり方に関する調査」 |
日本都市計画学会
P.130-131（2005） |
| サスティナブルな都市計画をマスタープランの中でいかに考えるか（共著） 「100万都市の再生論とその都市像」 |
日本建築学会
都市計画委員会
P.128-133（2003年） |
| 市民参加のまちづくり |
新都市15/1
P.9-37（2003年） |
| 住宅まちづくりにおける景観コントロールとその効果に関する研究（共著） |
住宅総合研究財団
研究年報 No.29
P.61-72（2003年） |
| サスティナビリティを考慮した大規模土地利用転換の計画方法に関する研究 －日英の都市再生計画に着目して－（共著） |
平成14年度
土地関係研究支援事業
（財）土地総合研究所
（2003年） |
| イギリスにみる既存ストックの住宅への再生 |
住宅Vol.51
P.42-47（2002年） |
| イギリスの広域計画から日本を考える |
人と国土 27-5
P.24-27（2002年） |
| 平成13年度 諸外国における国土計画制度等の分析調査報告書（分担執筆） |
国土交通省国土計画局
（2001年） |
| イギリスにおける実態 都市・居住環境整備基本計画策定調査 |
国土技術研究センター
P.60-80（2001年） |
| Revitalization of Town Centers in Japanese
Regional Cities |
Metroscape
Institute of Portland State
University
P.27-30（Winter 2001） |
| 地方都市における土地利用規制と中心市街地活性化に関する研究 |
平成11年度
土地関係研究支援事業
（財）土地総合研究所
（2000年） |
| 都市再生のためのプロジェクト：英国からの中心市街地活性化報告⑥(共著) |
地域開発2
P.78-80（2000年） |
| タウンセンターの再生とアウト・オブ・タウンの開発規制：英国からの中心市街地活性化報告⑤(共著) |
地域開発1
P.62-65（2000年） |
| 地方小都市のタウンセンター・マネージメント：英国からの中心市街地活性化報告④(共著) |
地域開発12
P.56-58（1999年） |
| 地方中規模都市のTCM：英国からの中心市街地活性化報告③(共著) |
地域開発11
P.83-86（1999年） |
| TCMと中心市街地活性化の枠組み：英国からの中心市街地活性化報告②(共著) |
地域開発10
P.61-64（1999年） |
| まちづくり会社（Town Centre Company）の取り組み：英国からの中心市街地活性化報告①(共著) |
地域開発9
P.60-63（1999年） |
| 都市計画マスタープラン策定における住民の役割（1） 中野区都市計画マスタープラン区民協議会の枠組み(共著) |
日本建築学会
大会学術講演梗概集
F-1 P.931-932（1999年） |
| 中心市街地活性化に関する研究－英国の中心市街地に着目して－(共著)：平成10年度土地関係研究支援事業 |
（財）土地総合研究所
P.229-293（1999年） |
| 住環境整備にマスタープランの果たす役割－東京とロンドン都心区の都市計画マスタープランの比較を通して－：住環境整備の政策化の展開 |
日本建築学会
都市計画委員会
P.33-36（1999年） |
| イギリスにおけるタウンセンター・マネージメントの取り組み |
都市計画 220号
P.41-44（1999年） |
| イギリス都市計画における中心市街地の位置づけ：地方都市における中心市街地の再活性化－市街地像の確立とその実現方策をめぐって－ |
日本建築学会
P.171-176（1998年） |
| 都市計画マスタープランと住宅マスタープランの役割に関する一考察：住宅政策と都市計画の連携その到達点と今後の方向－バブルからポストバブルを経て－ |
日本建築学会
P.41-44（1998年） |
| 主要先進国の住宅政策と住宅事情等の現況調査（分担執筆） |
住宅･都市整備公団
住宅市街地部（1997年） |
| 海外の公的住宅供給組織の動向（分担執筆） |
住宅・都市整備公団
住宅都市総合研究所
（1997年） |
| 複合型市街地像とその実現手法に関する基礎的研究：東京都心部の都市マスタープランに着目して(共著) |
都市住宅学 19号
P.125-128（1997年） |
| 海外の公的住宅供給組織の動向（分担執筆） |
住宅・都市整備公団
住宅都市総合研究所
（1996年） |
| 市町村の都市計画マスタープランの現状と課題（分担執筆） |
（社）日本都市計画学会
（1996年） |
| イギリス地方分権における都市住宅政策 |
都市住宅学 16号
P.29-31（1996年） |
| 平成6年度住宅建設事業調査報告書 建設省住宅局住環境整備室（分担執筆） |
（財）国土開発
技術研究センター
（1995年） |
| わが国における都市居住形式に関する研究（その1）（分担執筆） |
（株）計画技術研究所
（1994年）
|
| スペース・シンタックス理論：１．内部空間解析の手法(共著) |
日本建築学会
大会学術講演梗概集
P.151-152（1990年） |
